who we are?
NPO法人 女性ウェルネス食推進機構
国力低下要因の1つである「少子高齢化問題」は、経済成長の重荷となり、医療費増加など社会保障負担は財政破綻を招く状況下です。これらの問題改善のためには、働き手の確保や医療費削減の施策が急務であり、その中では女性の力が大きな役割を果たすと考えております。
特に多くのライフイベントを迎える女性は、その時期ごとに「特有の不調」を抱えることが多く、体や心のケアを行い、生活と仕事の両立ができる環境と女性が生きやすく多様性を認める社会の理解が必要ですが、女性が心身ともに快適に働けるのは月に7日だといわれています。
女性が能力を発揮し、日々の生産性を上げて活躍するためには、「女性特有の不調改善」と「社会の環境づくり」が必要です。それには、「食」が大きくかかわります。
美味しく楽しく食べることで、主に女性のウェルネスとリテラシーを推進する社会実装を目指します。
greetings
「女性が心身ともに快適に過ごせる日を２倍に増やしたい！」
私はこれまで、体や心にトラブルを抱えた多くの女性の食事を医療の現場やスパなどで拝見してきました。誰にも打ち明けられない悩みを涙ながらに話す方も少なくありません。そんな女性の皆さんに、足りていないものを「食べてプラスすることで、心も体も元気になる」という食改善のアドバイスを30年以上行い、実際に元気になる女性をたくさんみてきたのです。
食べることは生きるための本能！その時の体と心に必要なものを食べて補給すれば、自然とトラブルはおさまるものです。PMSや生理痛、更年期障害など女性ホルモン系のトラブルについては、日本女性のほとんどの方が悩んでいるにもかかわらず、それが「食事で何とかなる」ということはほとんど知られていません。
フェムケアやフェムテックが注目されるようになり、女性の健康度を上げることで経済効果も高まると期待されるようなった今こそ、女性のウェルネスが重要に。人口が減少傾向にある日本で、経済力や国力を高めるためには、女性一人ひとりの健康度を高め、生産性を上げることが「希望の光」なのです。 そのためのウェルネスな食を啓蒙し、推進していく必要性を感じ、この「女性ウェルネス食推進機構」を設立するにいたりました。
「女性が月に快適に働ける日数は7〜10日」といわれているので、まずはそれを２倍に増やす！そして、メタボリックシンドロームやフレイルを含めたウェルネスについても、「食」からのアプローチを啓蒙していきたいと思っています。
理事長 伊達 友美